DENSHI VISION 2030計画の概要
学校法人電子学園
2026-2030年度中期経営計画
MISSION 使命
- 建学の精神
- 電子技術を核とした、創造性豊かな技術者の育成を通して世界に貢献する。
- 経営コンセプト
- 伝統と革新の融合
- 経営理念
- 私たちは“人と仕事を学びで結ぶMUSTな存在”として、顧客満足を追求します。教職員および協力団体における物心両面の豊かさこそ学園の原動力と捉え、その実現に尽力します。
VISION 将来像
- 学校法人電子学園の新たな挑戦
- iUの更なる伸張
- 日本電子専門学校の確かな歩みと新たな未来
- 経営資源の盤石化
PLAN 年度計画
- 単年度事業計画
- 学校法人電子学園
- 総務人事部、財務経理部、学生募集部、管理部、調達部
- 情報経営イノベーション専門職大学
- 情報経営イノベーション学部、学生支援部、教務・管理部
- 日本電子専門学校
- クリエイター教育、エンジニア教育、学事部、キャリアセンター
策定・プロセス
学校法人電子学園では、2025年度で長期ビジョン「電子学園NEXT10」が終了することに伴い、2026年度から2030年度の中期経営計画「DENSHI VISION 2030」を策定しました。
本中期経営計画は、2021～2022年度にかけて経営企画室を中心に検討を重ねた結果、2023年度から全学的な策定作業に着手しました。
計画全体のコンセプトに、学園のスローガンである「『こたえる』を次々と。」を据え、「未来をつくる。期待にこたえる。」をテーマとしています。そして、計画の名称を「DENSHI VISION 2030 ～未来をつくる。期待にこたえる。～」とし、具体的な検討項目として、「学校法人電子学園の新たな挑戦」「iUの更なる伸張」「日本電子専門学校の確かな歩みと新たな未来」「経営資源の盤石化」を掲げています。
計画策定の具体的な検討プロセスとして、「4つの検討項目に対する課題の抽出（2023年度）」、「検討項目別ワーキンググループによる、抽出された課題解決に向けた基本戦略（案）の検討（2024年度）」「役員・部署長・一般教職員による検討（2025年度）」を経て、2025年12月18日の理事会・評議員会にて承認され、2026年度から運用を開始します。
DENSHI VISION 2030では、長期ビジョンNEXT10で示されている、「10年後の電子学園のあるべき姿」を礎としつつ、よりシンプルでわかりやすく、成果を定量的に評価できること、また全教職員が達成目標や進捗状況をいつでも確認できることを重視しています。さらに、現在の役員や部署長にくわえ、一般教職員が参画するとともに、学生・保護者・卒業生・地域の皆さま・産業界等、多様なステークホルダーからの意見も踏まえています。
計画の到達目標を「未来をつくる。期待にこたえる。」の達成とし、その評価方法として、卒業生採用企業、産業界で活躍する卒業生をはじめ、学生・保護者・高等学校・日本語教育機関教職員に対するアンケート調査結果を以て行うこととしています。
DENSHI VISION 2030策定の体制
- 電子学園のあるべき姿
-
わが国の課題・施策から社会や学生のニーズに至るまで、選択と集中によって教育事業を推進し、良質かつ切要な労働力を創出する職業教育機関として、その存在価値と信頼を不動のものとする（長期ビジョン「電子学園NEXT10」より）。
ほか※教職員、卒業生、在校生、協力企業・団体、高等学校・日本語学校教員、在校生のご家族、卒業生採用企業、学校関係者評価委員・教育課程編成委員、実習受入企業・墨田区関係者、教育課程連携協議員、地域住民
学校法人電子学園の新たな挑戦
- 加速する時代の、さらに先へ。
- 「電子学園職業教育研究開発センター」を起点として
先進的な職業教育の研究・開発を推進する。
高度な専門性と真の国際性を備えた、
未来を創る、実践力ある人材を世界へ輩出する。
挑戦しつづけることで、新たな時代の先へ走り出します。
CHALLENGE FOR THE FUTURE
01電子学園職業教育研究開発センターの設置
先進的な職業教育の調査・研究・開発を目的とした電子学園職業教育研究開発センターは、産業界が求める人材像の調査、国際通用性のある職業教育の研究、教材・教育手法の開発、教職員研修（FD・SD）の実施、IR（インスティテューショナル・リサーチ）やアセスメントの開発などを主要な業務とします。具体的な取り組みとして、文部科学省委託事業「人口減少地域を支えるAI補完型ITエンジニア養成プログラム」（2025～2027年度）の開発を進めるほか、オーストラリアのトレーニングパッケージのような国内外の職業教育調査・研究、学生の学修成果を評価するIR・アセスメントの開発、および専門学校第三者評価制度の確立に向けた研究を強力に推進し、社会に貢献する専門人材の育成を支援します。
02国際性豊かな教育機関への変貌
- 学生の国際化
- iU情報経営イノベーション専門職大学、日本電子専門学校では、学生の国際化をより一層推進するため、新たな学生募集地域の設定や外国籍学生の入学枠を拡大します。iU情報経営イノベーション専門職大学では、学生が国際的な視野を広げ、卒業後のキャリアに繋げられるような、国内外・グローバル企業や団体とのプロジェクトや実習プログラムの実施、海外大学院進学の具体的な支援を推進します。日本電子専門学校では、選択科目を活用したグローバルコミュニケーション力の養成を強化し、TOEIC等の客観的な指標を活用することにより、学生の学修成果の可視化を図ります。さらに、学内での留学生との交流を促進する機会を多く設けるとともに、海外研修プログラムを積極的に実施し、学生の実践的な国際理解を推進します。
- 教職員の国際化
- 学生の国際化を支えるため、教職員の国際化についても積極的に推進します。iU情報経営イノベーション専門職大学の教員については、教授会や主要シラバスの英語化をはじめ、英語での授業増加、Native教員の増員を図ります。職員についても英語講座や文化理解の講演をはじめ、Native職員を増員します。一方、日本電子専門学校の教職員については、講座や研修などを含めたグローバルコミュニケーション力の養成、TOEICの活用による成果の可視化、海外研修を通じた実践的な国際コミュニケーション経験の獲得をめざします。また、両校ともに留学生の増加に適切に対応できる教育環境や体制の整備をはじめ、教職員による支援体制の強化を通じ、留学生支援のより一層の質的向上を図ります。
- 組織の国際化
- 学生・教職員の国際化に関する取り組みと合わせ、iU情報経営イノベーション専門職大学および、日本電子専門学校における、「組織の国際化」について推進します。留学生へのサポート体制を強化するため、「留学生センター(仮称)」の設立をめざすとともに、海外連携大学との交換留学プログラムを拡大します。さらに、アジアおよびヨーロッパ地域の大学・大学院との連携についても強化します。また、学生のグローバルなキャリア支援を充実させるため、海外の日本企業や外資系企業とのインターンシップ、共同プロジェクト、就職斡旋を積極的に展開します。これらの活動を通じ、国内外の大学や企業との強固なネットワークを構築し、組織全体の国際競争力とプレゼンスを向上します。
03新たな学園ブランドの創造
学校法人電子学園は、「DENSHI VISION 2030 未来をつくる。期待にこたえる。」の完成年度である2030年度に向け、中期経営計画の各テーマである、「学校法人電子学園の新たな挑戦」「iUの更なる伸張」「日本電子専門学校の確かな歩みと新たな未来」「経営基盤の盤石化」を着実に実行し、日本を代表する職業教育機関として新たな学園ブランドを創造します。そして、学園創立80周年を迎える2030年度に合わせた記念事業として、日本電子専門学校9・10号館の建替えを進めるとともに、日本のデジタル分野の発展を牽引し、イノベーションを創出するトップブランドに相応しい、「新たな学校法人名」の検討を進めることで、電子学園のReブランドを力強く推進し、その存在価値と信頼を不動のものとします。
iUの更なる伸張
- 学生一人ひとりの可能性を最大化、
“学びを革新する”。 - ICTで世界とつながり、ビジネスで社会を創る、
グローバルな視点で未来を切り拓く。
「知」と「実践」を融合することで学びを革新し、時代をリードする
イノベーション人材を生み出します。
GO NEXT STAGE
01学修者本位の教育の実現に向けた取り組み
主要な取り組みとして、学生の目標と学修成果を可視化し、強み・弱みを把握して、次なる学びに繋げる学修ポートフォリオを導入します。くわえて、教育効果の測定と休退学者傾向の分析のため、学修成果調査のデータに基づいた対策を講じることで退学率の減少をめざします。さらに、大学の教育理念に基づいたカリキュラムを通じて養成する人材の資質・能力の定着を検証することで、カリキュラムの確実な運用を可能とし、教育の質を継続的に向上させます。そして、これらを支えるため、「保証すべき高等教育の質」を定める内部質保証体制を構築・運用します。これらの取り組みにより、「学生満足度の向上」と「ディプロマポリシー到達度自己評価向上」を達成します。
02多様な教育システムの構築
多様な教育システムの構築をめざし、教育のデジタル化を推進します。具体的には、他大学の先行事例を調査・研究の上、多様なメディアを活用したICT教育の促進を図るとともに、LMS（学習管理システム）の導入により、学生一人ひとりの学修の進捗・成績管理、教材の一元管理、そして教育運営の効率化を実現します。全学的なICT教育の導入に先立ち、一部の授業において先行実施し、導入前後の効果を検証することで、大学全体としてより効果の高い仕組みを導入します。また、学生自身が受けやすい受講形態について、学生満足度調査の結果を基にした向上施策を検討することで、常に学生のニーズにマッチしつつ、ICT教育による質の高い学習を提供します。
03入学者選抜試験改革
アドミッションポリシーを遵守することを念頭に、本学の特性を最大限に活かした先進性・話題性のある選抜方式の検討を進め、入学希望者の多様な特性を活かせる入試制度を導入します。具体的には、過去の入試結果と入学後の在籍状況を詳細に分析し、入学後のカリキュラムとのアンマッチによる休退学を防止する適切な入試が実施できているかを検証することで、新たな選抜方式の検討に反映します。そして、中期経営計画最終年度には、退学者に占める、入学年度における「学びのアンマッチを理由とした転学者」の人数を3名未満とします。また、現在は導入を見送っている、「大学入学共通テストへの参画」について、主幹大学等へのヒアリングなどを行い継続的に検討します。
04学生生活の改善、キャリア・経済的支援の拡充
学生生活の改善、キャリア・経済的支援の拡充を柱に、学生の成長と自己実現を支えます。具体的には、学生ヒアリングに基づく連携企業・客員教員からのプロジェクト誘致や早期キャリア教育の実施による基盤を構築します。くわえて、効果測定と改善サイクルの確立を目的とした、卒業率・退学率改善施策の効果分析および、各調査結果に基づいて支援策の改善を進めます。また、学生支援職員のスキル向上、学生管理体制の強化、多角的な経済的支援の拡充、学生の意見集約・情報発信システムの構築により、充実した学生生活を実現します。特に、経済的支援については特待生制度の再構築やアルバイト紹介プラットフォームの構築など、多面的な支援ができるような体制を整えます。
05財務基盤・組織体制の強化
財務基盤強化のため、収支均衡から収入超過への転換をめざし、財務計画の見直しによる経費の適正化および、補助金・寄付金・プロジェクト収入の戦略的な獲得を推進します。経費の適正化においては、開学以来見直しを行っていない業務委託や一部の部署のみで使用しているシステムの必要性を検証した上で、適切なコスト削減に取り組みます。人員の配置においては、事務組織強化のための、事務分掌規程と業務マニュアルの整備、事務局各部門の閑散繁忙期を明確にする年間業務スケジュールを基にした業務総点検（業務の見直し）を行います。また、外部資金の獲得については、プロジェクト収入、私立大学経常費補助金、施設貸し出し収入を柱として戦略的に進めます。
日本電子専門学校の確かな歩みと新たな未来
- 75年の教育実績をベースに、
職業教育のフラッグシップへ。 - 創立から守り抜く「最先端への挑戦」を、
斬新な新校舎とグローバルな支援体制を基盤として、
学生の可能性を解き放つ。
常に教育の最前線にチャレンジします。
TRADITION AND INNOVATION
01学習環境の改善
学習効果の向上と学生生活の充実を両立させるため、大規模な教育環境の整備に取り組みます。学習効果を向上させる施策として、学生の内発的モチベーションを高めるモデル教室を再構築するとともに、座学・実習室の全教室に最先端技術教育に相応しい設備を導入し、質の高い教育実践の場を提供します。くわえて、学生生活を充実させる施策として共用空間を見直します。学生ニーズに基づき、個人学習、グループ学習、読書スペース、ICT機器利用スペースをはじめ、カフェラウンジなどのリラックススペースや多目的スペースなどの、用途別共用空間を構築し、学生一人ひとりの学びと生活をサポートする環境を実現します。また、次世代教育に向けたインフラの拡充として、ハイフレックスを含む遠隔授業配信専用教室を新たに構築します。さらに、各号館の実習室入退室管理をシステム化し学生が時間的制約を受けることなく学習できる次世代の教育インフラを提供します。
02学生サービスの向上
学生サービスの質を飛躍的に高め、多様化・グローバル化に対応するため、主に二つの施策を柱に計画を推進します。第一に、部署の再編を含めた学生サービス窓口の再構築では、グローバル化に対応するための新部署の創設をはじめ、部署ごとに必要な専門スキルを修得した職員の育成を強化します。特に、キャリアサポーターの役割を再設定し、必要なスキルを身につける施策を実施することにくわえ、AIを活用したキャリアサポートを実践することで就職支援をさらに強化します。第二に、単位制への移行を見据えた新たなカリキュラムと業界就職へ導くための学生サポートシステムを導入します。くわえて、学生への情報配信やコミュニケーションを一元化するため、新たな学生ポータルサイトとアプリを導入します。さらに、学生同士や教職員との交流を深めるためのバーチャル空間を提供することで、学びと交流の場を広げます。
03「建学の精神」の実現に向けた「教育の質の保証・向上」
専修学校制度における設置基準変更のタイミングに合わせ、『「建学の精神」の実現に向けて「教育の質の保証・向上」』の実現に向けた新たな教育システム・技術・手法を構築します。その柱となるのが、「単位制への移行に基づくカリキュラム開発」です。具体的には全学科が単位制に移行するタイミングに合わせ、その利点を最大限に活かす教育プラットフォームを構築・運用します。これにより、学生が学修プログラム、受講方法、レベル別クラスなどを自由に選択できるよう学習の選択肢を大幅に増やすことで、学修者本位の新たな教育を実現します。くわえて、学生の柔軟な学習を支援するため、オンデマンド/eラーニング教材を充実させます。キャリア教育においては、単なる支援の提供に留まらず、学生が学修成果を具体的に示すことが可能なキャリア教育プログラムを展開し、希望の就職に直結するサービスを実施します。
04学生募集の強化
学生募集の強化に向けて、「新たな募集方法への転換」「ターゲット層の拡大」「海外直接入学者募集拠点の新設」を三本柱として取り組みます。まず、認知度と接触機会の向上のため、従来の高校ガイダンスにくわえ、高専連携による出張授業やインターンシップを強化し、オープンキャンパス動員数の増員を図ります。次に、ターゲットを拡大するため、中学生への接触機会を創出し、将来の進学先としての認知度を醸成します。さらに、新たな直接入学者募集拠点を設置し、日本と各国拠点が連携し、留学フェアへの参加、SNS等の展開を行い海外直接入学者増加をめざします。
経営資源の盤石化
- 揺るぎない自信が、
果てなき挑戦を支える。 - 質実剛健な経営を軸に、
DXとAIで学園に大きな活力を与える。
さらなる高みへ飛躍できる
「進化しつづける学園」へと、
我々は、力強く邁進します。
SUSTAINABLE GROWTH
01教職員のウェルビーイング向上
教職員のウェルビーイング向上を重要な柱とし、「働き方改革」「人材育成」「職場環境改善」に関する包括的な検討と実施を推進します。働き方・勤務制度の改善として、時差出勤・在宅勤務制度の更なる拡充を図ります。さらに、情報共有の徹底・強化と連絡手段の一元化、そして情報システムの統合やDX化推進により、業務効率の向上を図ります。また、業務の偏りや属人化を解消するため、業務の可視化と標準化を推進します。人材育成においては、新たな研修制度の導入により、専門性やマネジメント能力の向上を多角的に支援することで、教職員の自己研鑽と成長を強力に後押しします。また、優れた実績や多角的な貢献を称える報奨制度を導入し、高いモチベーションを維持しながら挑戦しつづけられる風土を醸成します。福利厚生・職場環境においては、休暇制度、メンタルヘルスケア体制の充実などを通じて、より安心して働ける環境を整えます。
02学習環境の充実
経営資源の盤石化の一環として、「学園シンボルの創造」と「持続可能な社会への配慮」を軸に、魅力的なキャンパス構築を進めます。中心となるのは日本電子専門学校9・10号館の建替えです。これまでの校舎にはない新たなコンセプトやデザインを採用することで、ランドマークとなる外観にするとともに、様々なコモンズで結ばれる多様な特色を持つフロアにくわえ、変化に対応できるサステナブルな構造を備える校舎を作り、新たな学園シンボルを創造します。これにより、学修者本位の新たな教育を実現する施設・設備が整うことはもちろん、学生サービスの飛躍的な向上が期待されます。くわえて、持続可能な社会への配慮として、環境と地域に貢献する様々な施策の導入を検討します。具体的には、太陽光パネル・蓄電池の導入による再生可能エネルギーの活用をはじめ、教育面では学科の枠を超えた機材の共同利用を推進することで、学生の学修の幅を広げます。
03財務戦略の立案
経営資源の盤石化における財務戦略の立案では、学費収入以外の収入源確保と財務比率の最適化による持続的な発展をめざします。この目標達成に向け、ターゲット設定、教育プログラム提供、施設・機材活用という三つの具体的な取り組み計画を推進します。まず、新たな顧客層として、セカンドキャリアを想定したスポーツ選手、求職者・転職者、発展途上国の人材、および大企業の新人研修といった多様な層をターゲットに設定します。次に、教育プログラムについて、e-ラーニングやオンデマンド教育を強化することで、時間や場所に縛られない学習機会を提供し、教育サービスの幅を広げます。さらに、施設と機材の有効活用も重要な戦略です。具体的には実習室や機材の貸し出しを行い、企業研修の受け入れを積極的に実施します。これらの施策を通じて、財務基盤を強化し、学園全体の安定的な運営と将来への投資基盤を築きます。
04DX・AI技術導入による環境向上
iU情報経営イノベーション専門職大学、日本電子専門学校ともに、DX・AI技術の導入をより一層推進し、教育環境の向上と業務効率化を実現します。具体的には、インフラの改善、校内Wi-Fiの充実、実習環境のクラウド化、学生・教職員へのPC・タブレット貸与体制を構築し、最新技術を活用できる基盤を整備するとともに、AIのさらなる活用を推進します。これらにより、出欠管理、教材作成・採点支援などの自動化を実現し、教職員の負担軽減に繋がる業務効率化を図るとともに、学生に対しては24時間対応の学習支援AIシステムを導入します。さらに、学習状況分析システムを活用することで、個別最適化された質の高い学習を可能とします。くわえて、学内に分散している各種システムやデータベースを統合するとともに、利用しやすい学生ポータルを刷新し、教職員向けに業務効率化ツールの統合管理を徹底することで、学校運営全体のDX化を加速させます。
